佐賀県で医師の転職を考える際は、県全体の医師数に加え、希望する地域・診療科の役割と勤務体制を確認することが大切です。地域医療の背景、公的統計、勤務先選びの確認点をまとめます。

転職先選びで押さえたい3つのこと

  • 専門的な検査・治療と、日常診療・在宅・リハビリの分担
  • 他の病院・診療所・スタッフとの連携、指導や研修の機会
  • 当直・応援の仕組み、近隣県を含む通勤、住宅と生活の条件

佐賀県の医師数・医師不足をどう見るか

2024年末の医療施設に従事する医師は2,188人。人口10万人当たりでは277.7人で、全国の267.4人を上回っています。県内の地域差や診療科の違いも合わせて確認しましょう。

医療施設に従事する医師
2,188人2024年12月31日
人口10万人当たりの医師数
277.7人全国 267.4人/2024年末
医師偏在指標
281.8全国 266.8/2026年4月公表

医師の人数だけで、求人の多さや働きやすさは決まりません。医師偏在指標も地域間の相対的な偏在を示す指標です。実際の欠員、募集背景、担当患者数、当直・オンコール、他科や他施設からの応援を、応募先ごとに確認してください。

出典:厚生労働省・2024年医師・歯科医師・薬剤師統計(統計表9・10、2025年12月23日公表)、医師偏在指標(2026年4月公表)。統計と資料の確認:2026年11月9日。

医師数を全国と比較する(2024年末)
項目佐賀県全国
医療施設に従事する医師2,188人331,092人
人口10万人当たりの医師277.7人267.4人
うち男性医師1,679人250,300人
うち女性医師509人80,792人

この表の医師数は、病院・診療所などの医療施設で働く医師です。研究機関などに従事する医師を含む「届出医師総数」とは集計範囲が異なります。男女別の人数から、診療能力や勤務先の働きやすさを判定するものではありません。

佐賀県の病院・診療所数

医療施設数を全国と比較する(2025年10月1日)
項目佐賀県全国
病院数94施設8,001施設
人口10万人当たりの病院12.0施設6.5施設
一般診療所数689施設105,521施設
人口10万人当たりの一般診療所88.2施設85.8施設

出典:厚生労働省・2025年医療施設(動態)調査・病院報告(2026年9月29日公表、統計表9)。一般診療所には歯科診療所を含みません。

施設数と、医師の募集枠は別の情報です。病院数が多くても希望する診療科の採用枠があるとは限りません。担当業務、診療体制、募集背景を同じ条件で比べましょう。

地域の連携と、がんなどの継続診療で担う役割を確認する

佐賀・鳥栖・唐津・伊万里方面などで勤務先を比べる際は、施設がどの段階の診療を担い、どこに紹介するかを確認しましょう。

  • 専門的な検査・治療と、日常診療・在宅・リハビリの分担
  • 他の病院・診療所・スタッフとの連携、指導や研修の機会
  • 当直・応援の仕組み、近隣県を含む通勤、住宅と生活の条件

専門的な治療から地域での継続診療まで、どの段階に関わりたいかを整理しましょう。施設の役割と自分に期待される経験を照合して選びます。

佐賀県の現行の医療計画・医師確保計画を確認する →

地域医療の背景と、これまでの取り組み

元記事の地域分析・取り組みの記録を引き継いだ欄です。過去の人数・順位・給与や制度の説明を、現在の状況と区別して掲載しています。現在公表済みの統計は上の比較表、現行の支援・募集条件は医療計画や各窓口で確認できます。

ご結婚を期に佐賀県へ転入される医師の皆様や佐賀県にご縁のある先生方、佐賀県の転職状況はご存知ですか?地方の医師不足や偏在が叫ばれるようになって10年以上が経過していますが、地域医療の崩壊は進んでいるように思います。では佐賀県の状況はいかがなものなのでしょう。

佐賀県も医師は不足しているか

佐賀県では県庁所在地である佐賀市に「佐賀大学医学部附属病院」があり、病院勤務医も集中傾向にあります。ただ、南部には「国立病院機構嬉野医療センター」があり、医療拠点となっていますし、西部は南部に、東部は「医者のまち」と呼ばれる福岡県久留米市に依存傾向はあるものの、拠点となる病院は各地域に存在するため、全体のバランスはとれています。

また、県内の中核医療機関の診療情報と、かかりつけの病院を結ぶ佐賀県診療情報地域連携システムの整備も進めています。このシステムが整えば、県内にある13の公開病院の診療情報をかかりつけ医が閲覧できるようになります。

他にも、地域医療推進の一環として、「在宅リハビリテーション広域支援センター」も県内5箇所に設置しています。このように比較的充実した佐賀県でも、医師数は減少傾向にあり、やはり全体的に不足しています。

佐賀県ではほぼ全ての科で医師不足がみられますが、特に皮膚科や精神科は不足が目立ちます。人口あたりの病院や病床数は平均を上回っていますので、やはり佐賀県でも問題は医師数と地域格差になります。

それでも佐賀県はバランスの良いほうですので、転職をお考えの医師の皆様には比較的迷いなく選んでいただけるのではないかと思います。お隣の福岡県に医師が流れがちという問題もありますし、少子高齢化に加え、人口の減少にも歯止めのかからないことを考慮するならば、出生率を増やすべく産婦人科医や小児科医の皆様にも、佐賀県への転入をご検討いただきたいところです。

県としても「県まち・ひと・しごと創生総合戦略」を策定したり、結婚や出産、子育てを支える「子育てし大県」プロジェクトを推進していますが、なかなか若者が増加していないのが現状です。ですので、若い世代の医師の皆様も、この問題を解決するために、佐賀県での生活をご検討されてはいかがでしょう。

佐賀県では、医学部付属病院や地域の中核医療機関で診療に従事しながら、専門的な知識や技術を学べる寄附講座など、後期研修医・専門医の養成にも力を注いでいます。

佐賀県民のがん問題

実は佐賀県はがん死亡率が高く、特に肝がんの死亡率は全国ワースト1が続いています。これはかつて問題になった治療に使う注射針の使い回しで、肝臓がんの原因となるC型肝炎の患者が広がったのが原因ともされています。

また、結核やインフルエンザなど感染症への対策が十分に取れていないという現状も、残念ながらあります。県ではがん対策に本格的に乗り出し、平成30年11月1日にがん情報サイト「がんポータルさが」を開設しました。

(https://www.ganportal-saga.jp)また、「佐賀県がん総合支援センター」でもがん患者の定期交流サロンを開催するとともに、がんに関する相談日を拡大しています。

この不名誉かつ深刻な問題はできるだけ早く解決すべきであって、医師の皆様にも1つの目標としてご検討いただきたいものです。

まとめ

佐賀県の医療の現状やがん問題などについて、ご紹介しました。佐賀県での勤務は、どの地域においても、大変やり甲斐のあるものになると思われます。特にがん問題については、医師の皆様のお力添えなくては、死亡率は下がっていかないと言っても過言ではありません。

過去の問題で今でも苦しんでいる人々を救うためにも、医師として貢献することを、ご検討されてみてはいかがでしょうか。

地域医療の背景を、勤務先の確認に生かす

記事で気になったこと応募先で具体的に確かめること
医師の地域偏在同じ診療科の常勤医数、代診・応援、他施設への紹介や搬送の流れ
高齢化・在宅医療外来・病棟・訪問診療の分担、夜間の連絡先、多職種との連携
医師確保・復職支援現在の制度の対象、研修・保育支援の利用条件、勤務上の義務
働き方と通勤当直・オンコールの回数、時間外勤務の実績、移動時間と住まい

県全体の数字を入口にしながら、自分が担当する診療と、勤務先の実際の体制まで確認すると、求人票だけでは見えにくい違いを比べやすくなります。